適性検査を活用した研修グループ分けで、講師との相性を最適化
［業種：運輸業｜従業員規模：1,000名以上］ 研修対象者に適性検査を受検させ、グループ編成の客観的...
常田佳那子
［業種：自治体｜従業員規模：非公開］
行政サービスを取り巻く環境変化や業務負荷の増大により、若手職員の心身不調による休職が増えていました。
「入職前から人材の特性を把握できていれば、異なる対応ができたのではないか」という声があがり、採用段階での人物理解の必要性が明確化しました。
選考段階で候補者の特性を把握する手段として、適性検査JRACを導入。面接だけでは判断しきれない側面をデータで補完できる点が評価されました。
また、冊子検査式により試験会場で一斉受検が可能であることも、導入の決め手となりました。
適性検査結果は、面接や選考の参考として活用しています。特に、コミュニケーション力やストレスへの対応力、コンプライアンス面などに着目し、評価を補完。
他の取り組みと併せて、休職者増加を防ぐ一要素となっています。
「入職前に職員の特性を把握できることで、面接時の判断がより具体的になりました。採用時のデータが、現場でのフォローにも役立っています。」
導入事例と同様の適性検査を、無料トライアルとしてご体験いただけます。
トライアル受検後は、分析結果をもとに詳しい見方や活用方法をご説明します。