
[業種:自治体|従業員規模:600名以上]
- 限られた面接時間でも、人物面・ストレス耐性を多角的に把握
- 若手職員のメンタル不調や早期離職の抑制に寄与
- Web受検により、選考フローと運用負担を大幅に軽減
課題
- 若手職員のメンタル不調や休職・退職の増加
- 面接時間や質問内容に制約があり、人物理解が難しい
- 冊子形式の検査運用による実務負担
これまでは基礎学力や簡単な性格テストを実施していましたが、近年は若手職員を中心に、メンタル不調やコミュニケーション不足を背景とした休職・退職が増加する傾向にありました。
また、面接時に質問できる内容が限られている中で、短時間でパーソナリティを把握できる手段が求められていました。
導入の決め手
- 人物特性やストレス耐性を把握できる適性検査
- Web受検による運用負荷の軽減と実施のしやすさ
上記の課題を解決するため、適性検査の導入を決定しました。従来は冊子形式で実施していましたが、Web受検に切り替えることで、受検者および採用チーム双方の負担を軽減し、よりスムーズな運用が可能になる点を評価しました。
導入後の効果
- 人間力・コミュニケーション能力・ストレス耐性を重視した選考
- 休職・退職者数の減少
- 選考フローの効率化と運用負担の軽減
適性検査の結果は、面接後に採用チーム内で共有し、選考時の参考情報として活用しています。特に「人間力」や「コミュニケーション能力」「ストレス耐性」といった要素を重視することで、より的確な選考が可能になりました。
その結果、以前と比べて休職・退職者の数が減少し、職員の安定した就業につながっています。また、Web実施による受検の手軽さや、選考フロー全体の効率化も大きな成果となっています。
担当者コメント
「限られた面接時間の中でも、人物面を多角的に把握できるようになりました。選考の納得感が高まり、運用面の負担も軽減されています。」
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