【事例紹介】離職率を下げて業績アップ！成功企業の施策5選

1. 高い離職率によるデメリット

離職者が多くなっている、負担が増えているとなんとなく感じていても、離職率が高まることで具体的にどんなデメリットがあるのかを認識できていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この章では、高い離職率によるデメリットをご紹介します。離職率が高まることに対して危機感を持ち、少しでも早く対策を講じるようにしてください。

1-1. 業績が下がる

会社が存続していくためには、利益を出し続けなければなりません。業績の低下は会社の存続に関わるデメリットです。
離職率が高い企業では、なぜ業績が下がってしまうのでしょうか。それには、いくつかの要因が絡んでいます。
まずは労働力の不足による悪影響です。離職者が増えた後に採用ができず労働力が不足すれば、本来であれば受けることができた仕事を断らないといけないといった事態になることが考えられます。また、少ない人員で無理に仕事を受けてしまうとこれまでの品質が担保できなかったり、納期が遅れたり、ミスが発生したりするリスクが高くなり、企業としての信頼を失うことも考えられます。信頼を失うのは簡単ですが、一度失った信頼を取り戻すのは大変です。信頼を失えば発注がなくなり、長期的に業績が下がってしまう要因となるでしょう。また、人手不足の状態での仕事を強いられることにより、従業員のモチベーションや会社への信頼度が低下することが考えられます。結果的に業務の質がさらに低下し、それだけではなく次々に離職者が出てさらに業績が下がるという負のループが発生するリスクがあります。

1-2. 採用周りのコストが増える

離職率が高いということは、離職者の担っていた業務を行うための人を新たに採用しなければならないということです。IT化などで業務効率をあげるということも一つの選択肢ですが、離職率が高い状態においてはそれだけでは対応できず人員を増やす必要があるでしょう。年々、採用は難しくなっており、一人あたりの採用コストも上がっています。正社員1名を採用するのに100万円以上かかることも少なくありませんし、派遣社員を採用するにしてもコストは増加しています。長年勤めた従業員が離職するとなれば、その穴を埋めるためにはスキルの高い人を採用する必要があり、数百万円のコストが発生するかもしれません。また、離職者が多い→業務環境が悪化→さらなる離職者の発生という負のループに入れば、ずっと採用活動を続けなければならず、コストは増大します。また、採用活動を行うにも人件費がかかっています。やるべきことが山積している状態で、採用活動に人手を取られてしまうことも大きなデメリットでしょう。
さらに採用コストだけではなく、新しい人を採用すれば教育が必要となるため、研修などの教育コストも必要です。

1-3. 会社の評判が下がり採用難易度が増す

日本では、一般的に離職率の高い企業に対する評価は低いです。何か問題があるからこそ、人が辞めているのだと認識されてしまいます。起業する人が多い、ポジティブな転職が当たり前の業界であるといった理由があれば良いですが、そうでなければネガティブな評価となってしまうのです。例え将来的に起業する意志がある人だったとしても、できるだけ働きやすい環境を求めているという人が多いでしょう。離職者が高いことに対するポジティブな理由が見つからなければ、あえてその会社に入社しようとは思わない可能性が高いです。新卒の就職活動でも、中途の転職活動でも、働きやすい会社かどうかを判断する材料として離職率を見る人が多いです。離職率が高い状態が続けば、会社の評判が下がり採用難易度が増してしまうリスクがあります。

2. 事例紹介！離職率の改善に成功した企業の施策5選

この章では、離職率の改善に成功した企業の施策を5つご紹介します。

2-1. 採用選考に「適性検査」を取り入れて雇用のミスマッチを改善

離職率が高まる大きな原因の一つに雇用のミスマッチがあります。雇用のミスマッチは、求職者が会社のことを理解できていないことと、企業側が求職者のことを理解できていないことによって発生します。求職者の理解を深めるためには、正確に情報開示をすること、質問等に真摯に答えることが大切であり、企業側が理解を深めるためには短時間で多くの求職者に関する情報を取得することが必要です。これを効率的に行うために取り入れたいのが「適性検査」です。「適性検査」では、面接のように面接官個々のスキルに左右されることなく、短時間で多くの情報を取得することができます。また、その情報の質にも特徴があります。面接時に求職者が答える情報には誇張や嘘が混ざっているケースもありますが、スキルと経験を持った面接官でなければそれらを見破ることは難しいです。適性検査は、ライスケールによって虚偽の回答が検知できるようになっていたり、設問の意図がわかりにくいような検査内容になっていたりと、本来のスキルや特性を知ることができる質の高いツールであるといえます。スキルや特性を正確に理解することで、採用したもののスキルが十分ではなく仕事に慣れることが難しい、特性が企業文化にマッチせずに既存社員に馴染むことができないといったミスマッチを減らすことができます。
できるだけ効率的に採用活動を進めたいと考えている企業や、面接経験が豊富な採用担当者がいなくて困っているという企業にはぴったりです。

2-2. IT化で業務効率アップ！従業員の負担を減らして職場環境を改善

残業時間が長い、休日出勤があるといった労働環境は、ワークライフバランスを求める人が増えている現在において離職の原因になることが多いです。
利益を確保しつつ業務負担を削減するためには、業務効率化を進める必要があります。そのための策がIT化です。これまで手動で行っていた業務はロボットを使い自動化したり代替したりすることによって、従業員一人一人の業務負担を改善することができ、残業時間や休日出勤の削減につながります。ワークライフバランスが整うことで心身ともに健康になり、仕事に対するモチベーションや会社に対する信頼感が増して離職率の低下につながります。

2-3. 制度拡充で働きやすさを改善

制度を拡充することで従業員が働きやすい環境を作り、ライフスタイルが変わっても働き続けることができるようになれば離職率を減らすことができます。
制度拡充には様々な種類がありますが、働く場所や時間を柔軟に選択できるような制度の制定が特に効果的です。
場所に関しては、リモートワークが選択できるようになることにより、小さい子供がいたり介護が必要なご家族がいたりする場合でも働き続けやすくなります。希望勤務地への配属を叶えられる環境にすることも有効です。
時間については、フレックス制度や個々に合わせた時短勤務制度などをつくることにより、ライフスタイルに合わせた働き方が可能になるでしょう。
副業を認めることも、一つの方法です。国としても副業を進めていますし、会社の仕事以外から収入を得ることで安定した生活を維持したり、スキルを身につける機会を得られたりすることは従業員にとってメリットです。

2-4. コミュニケーション活性化の仕組みを作って風通しの良い企業文化を創出

企業文化を見直すことで離職率を改善することもできます。自分の意見を発信することができない、受け止めてもらえない、先輩後輩同僚との関係性を築くことが難しいといった環境は働きやすい環境とはいえません。
気軽に従業員が休憩をとることができるスペースを用意したり、週の初めや終わりに気軽なミーティングの時間を設定したり、チャットシステムをつかってより気軽にコミュニケーションを取れる仕組みを導入したりと、コミュニケーション活性化の仕組みを作ることで風通しの良い企業文化を創出することができます。コミュニケーションが活性化されれば、自分の意見を発信しやすくなるだけではなく、困ったことがあった時にも相談しやすいですし、嬉しいできごとがあれば一緒に喜べるのでやりがいが大きくなりますし、悲しいできごとがあった時にも一緒に悲しんで励ましてくれる人がいることで乗り越えられるので、離職率の改善につながるでしょう。

2-5. 評価制度の見直しと待遇改善によりモチベーションと企業への信頼度をアップ

適正かつ公平な評価制度は従業員のモチベーションや企業への信頼度もあげることができます。「なぜこの評価なのか？」を納得できることがまず大事ですし、成果をきちんと収入に反映されるような仕組みがあることで、よりモチベーションや企業への信頼度を高めることができるでしょう。「頑張っているのに評価されない」「成果をあげたのに年収が上がらない」となると不満が募り、離職の原因となってしまいます。
その他にも、住宅手当を充実させる、有給休暇を増加させるといった、従業員に等しく還元されるような待遇改善も選択肢の一つです。切磋琢磨するような環境の場合は、前者の評価に対しての待遇改善がより効果的でしょう。

3. まとめ

離職率が上がれば、企業として様々なデメリットが発生して業績低下につながってしまいます。離職率を下げるためには、採用のタイミングでミスマッチを減らすこと、従業員がモチベーション高く仕事に取り組めるような環境と待遇を整えること、生活スタイルが変わっても働き続けることができる制度を整えることなどが重要です。予算がかかったり、導入までに時間がかかったりする施策もありますが、採用時の適性検査導入は時間がかからず、費用もそれほど大きくありません。まずは採用時のミスマッチを減らすことからスタートし、その他の施策についても並行して検討を進めてみてはいかがでしょうか。